優秀な人材確保のための採用力向上や、育児や介護などで離職防止のための在宅勤務制度、または2020年の東京オリンピックに向けて、テレワークの導入を検討している企業が増えて来ておりますが、どうやってテレワークの従業員が同僚と協力体制を取るかという課題を抱えている企業も多いようです。
ソフトウエア開発のイグルー社の従業員を対象にした調査によれば、テレワーカーの3分の2以上が、オフィス勤務なら直面しないであろう問題を抱えていると述べ、「重要な会議に出られない」という課題を挙げた者は半分以上という結果になります。
どのような職場環境でも情報の共有は重要ですが、テレワーカーにとっては特に重要になりますので、テレワークの導入を成功させるためには、従業員が同僚とコミュニケーションを取って協力しあえるように企業側はMicrosoft Teams、zoomミーテイング、chatwork、slackなど最善のツールを使用すると効果的です。
また、テレワーカーの56％が、テレワークが理由となって、重要な情報を逃したことがあるとされており、テレワーカーの70％は「自分が孤立している」と感じているという調査結果も明らかになっており、実際にフルタイムでテレワーク勤務をしている従業員の声を聞くと、職場の人間と雑談をしたり、飲みに行きたいなどのご意見もよく聞きます。
テレワーク導入が成功している企業は、月一のランチ会や懇親会を開催している企業が多いように見受けられます。いくらオンライン会議やチャットツールを導入しても、そもそも人間関係が構築できていなければ、なかなか気軽に質問や相談が出来ない社員も多いはずです。
また、テレワーカーの生命線は、電源とネット環境です。エリアごとに、コンセントが自由に使用できるカフェやwi-fi環境の情報を共有している会社もあります。
テレワーク社の3分の1がサボるという調査結果もありますので、テレワークを導入する場合、情報共有のための風土づくりやツールの導入だけだはなく、人事評価制度の導入も検討してはいかがでしょうか。
人材育成から定着率向上につながる人事評価制度
https://www.nari-sr.net/media/seminar/201702-03