パーソルキャリア社は、運営する調査機関「Job総研」において調査を実施されています。
自身の行動が「ハラスメントだったかもしれない」と思い当たる節がある会社員は42.7％、男女別では、男性は51.6％、女性は22.6％と男性に多い傾向があります。
年代別では、「30代」（46.8％）が最も多く、順に「20代」（44.6％）、「40代」（38.7％）と続いており、パーソルキャリア社は「若手ほど“加害”に敏感な傾向が見られる」と分析しています。
ハラスメント意識が「管理職意欲」に及ぼす影響については75.3％が「影響する」と回答しており、年代別では40代が80.7％で最多となっています。
ハラスメント研修の実施についてのご相談があった際には、管理職が若手に指導や注意ができなくなっているという内容もよくお聞きします。
日本企業は、長期雇用を前提とし、ジョブローテーションをしながら育成していくため、指導・教育という概念があることが理由に挙げられます。
パワーハラスメントと指導・教育の違いを理解し、グレーゾーンも見極めることができるようになると、本来管理職が行うべき指導・教育も行いやすくなると考えられます。