健康や医療相談サービスを提供するティーペック社が実施した「若手社員のメンタルヘルスの実態」調査により、コロナ禍入社の若手社員の半数が会社を辞めたいと感じていることがわかりました。
社内の相談相手の有無が仕事を辞めたい意向に影響するかを検証したところ、相談相手がいる人では「仕事を辞めたいといつも感じている」が15％だったのに対し、相談相手がいない人では26・7％と10ポイント以上高い結果となり、一方で社内に「相談できる相手がいる」と回答した人は全体の54％のようです。
ティーペック社は若手社員へのカウンセリングの傾向から「コロナ禍に入社した影響で、人間関係の構築が阻害されている」と指摘しており、入社時からリモートワーク中心だった人は、上司らの人柄や置かれた状況が分かりづらいことで、相談やコミュニケーションをためらってしまい、上司らも、若手との世代差やハラスメントを心配し、積極的に関われないケースが散見されるといいます。また、ティーペック社は「若手の早期離職を防ぐには、相談体制を整えることが重要な施策の一つ」として、社内で交流機会を持ったり、社外の相談窓口を設置したりすることが有効と助言しています。
働く場所や対面でのコミュニケーションなどの環境の変化から、若手社員のメンタルヘルス疾患のご相談をお聞きする機会が増えました。
ティーペック社の助言にあるとおり、コミュニケーションの機会を新たに作ることも予防策として効果的と考えられます。
IT業界向け！就業規則セミナー